Jリーグと欧州4大リーグの「外国人枠」を徹底解説【サッカー】

ぴりおだ（@perilog00）です。

本記事では、こんな疑問についてお答えします。

なお、外国人枠については、どの国も共通ではなく違いがあります。

すべてのリーグについて紹介するとキリがないので本記事では、

Jリーグ

と世界のサッカーのトップである

欧州4大リーグ

の外国人枠について、紹介します。

国によって異なる「外国人枠」

欧州4大リーグとJ1リーグの外国人枠は、次の通りとなっています。

リーグ	外国人枠
ラ・リーガ	3人まで
プレミアリーグ	制限なし
ブンデスリーガ	制限なし
セリエA	獲得が最大3人
J1リーグ	登録は無制限 出場は5人まで

これだけ見ると、プレミアリーグとブンデスリーガは縛りがなさそうですが、実際にはそう簡単ではありません。

この他に各国で、

• 外国人扱いにならない国
• 自国籍・自国育成選手枠

というものが存在しているからです。

国籍以外にも外国人扱いされない枠がある

サッカーには、

その国の国籍を持っていなくても、外国人扱いされない枠

というものが存在します。

有名なのは、EU枠。

EU加盟国の国籍を持っている選手は、EU加盟国内のどの国でも外国人扱いされることはありません。

つまり、フランス国籍を持っている選手はラ・リーガ（スペイン）やセリエA（イタリア）では「外国人」にはなりませんし、スペイン人選手やイタリア人選手がフランスでプレーする場合も同じ、ということになります。

EU以外にも、欧州ではEFTA（欧州自由貿易連合）やコトヌー協定の加盟国などを外国人枠から外しているケースが多いです。

なお、同じように国籍が違っても外国人扱いされないケースは、実はJリーグにも存在しています。

それについても、本記事の中で紹介していきます。

欧州4大リーグの外国人枠

まず、欧州4大リーグの外国人枠から紹介していきましょう。

基本は、既に紹介した通り、次のようになっています。

リーグ	外国人枠
ラ・リーガ	3人まで
プレミアリーグ	制限なし
ブンデスリーガ	制限なし
セリエA	獲得が最大3人

すべての国に共通しているのは、

EUとEFTA加盟国については、外国人扱いされない

という点です。

それ以外の部分については、同じ欧州のトップリーグであっても国ごとに違っています。

ラ・リーガの外国人枠

ラ・リーガ（スペイン）の外国人枠は、次の通りとなっています。

ラ・リーガには3人までという制限が存在するので、一見すると外国人には厳しいように見えますが、実はそうでもありません。

その一番の理由が、5年の在籍で市民権が取得できてしまうこと。

ブラジルやアルゼンチンのように二重国籍が認められている国の出身選手は、これによって外国人枠から外れるケースが多いです。

ただ、日本のように実質的に二重国籍が認められていない国の選手にとっては、厳しいと言えるかもしれません。

プレミアリーグの外国人枠

続いて、ラ・リーガと並んで世界最高峰と言われているプレミアリーグ（イングランド）の外国人枠についてです。

プレミアリーグの外国人枠は、次の通り。

プレミアリーグは、外国人の登録/出場に制限はありません。

これは、EUやEFTAの加盟国でなくても同様です。

すなわち、プレミアリーグには外国人枠が存在しません。

ただ、だからと言って自由に外国人だらけのチームが作れるかというと、そういう訳でもないのですね。

というのも、プレミアリーグには、

1. ホーム・グロウン・ルール
2. 労働許可証

という2つの制限が設けられているからです。

ホーム・グロウン・ルール（プレミアリーグ）

ホーム・グロウン・ルールとは、簡単に言うと、

国内で育成した選手を、一定人数チームに加えないといけないですよ

というルールのことです。

具体的には、

• トップチームの登録は25人まで
• 25人のうち8人以上は「国内選手」でなければならない
• 「国内選手」の国籍は問わない

となります。

このルールがあるため、プレミアリーグでは外国で育成された選手ばかりでチームを構成することができません。

見方によっては、外国人枠に制限があるラ・リーガより厳しいかもしれないです。

なお、イングランドだけでなくウェールズも対象となっているのは、プレミアリーグには、実はウェールズのクラブも参加しているからです。

プレミアリーグについては、こちらの記事で詳しく紹介しています。

プレミアリーグってどんなリーグ？【放送・配信についても紹介】

労働許可証による制限

プレミアリーグのもう1つの制限が、労働許可証です。

これは、プレミアリーグというよりイギリスの法律による制限で、イギリスで働く外国人は（サッカー選手も含めて）労働許可証を取得する必要があります。

ここでいう外国人とは、EUもしくはEFTA加盟国以外の国籍を持つ者のこと。

サッカー選手の場合、労働許可証の取得条件は、

• 自国のFIFAランキング
• 直近2年のA代表での出場試合数

によって異なります。

具体的には、以下の通りの出場試合数が必要です。

FIFAランキング	出場試合数
1～10位	30%
11～20位	45％
21～30位	60％
31～50位	75％

※なお、21歳以下の選手の場合は、直近2年ではなく1年での実績になります。

日本人選手がプレミアリーグに移籍するときに問題になることが多いのも、この労働許可証の問題ですね。

日本の場合、FIFAランキングが20位以上というケースはまずないですから、直近2年で最低でも60％はA代表で出場している必要があります。

ブンデスリーガの外国人枠

ブンデスリーガ（ドイツ）の外国人枠は、次の通り。

ブンデスリーガにも、プレミアリーグ同様外国人枠は存在しません。

その代わり、「ドイツ人枠」なるものが存在します。

これは、文字通り「各クラブある一定数以上はドイツ人選手と契約しなければいけませんよ」というもので、具体的には次のように決められています。

• 各クラブは12人以上のドイツ国籍を持つ選手と契約しなければならない
• そのうち8人以上が国内で育成した選手でなければならない
• さらに4人は自クラブで育成した選手でなければならない

プレミアリーグのホーム・グロウン・ルールと、主旨は同じですね。

自国選手の育成が目的となっています。

セリエAの外国人枠

セリエA（イタリア）の外国人枠は、次の通り。

セリエAの外国人枠は、他の国と比べると少々複雑です。

というのも、選手の保有ではなく、獲得に制限がかかっているからです。

それも現在保有している「外国人」選手の人数によって、獲得可能な選手数が変わってきます。

セリエAの獲得可能選手数

外国人選手保有なし

3人まで獲得可能

外国人選手の保有が1人

2人まで獲得可能

外国人選手の保有が2人

• 1人は無条件で獲得可能
• 保有している外国人選手1人を国外に放出、もしくは契約解除でもう1人獲得可能

外国人選手の保有が3人以上

• 1人は無条件で獲得可能
• 保有している外国人選手1人を国外に放出することで、もう1人獲得可能

なお、EU・EFTA加盟国以外にイタリア国内で移籍した選手は外国人扱いにならないため、この条件には当てはまりません。

また、セリエAもプレミアリーグやブンデスリーガ同様の自国育成選手枠が存在しており、その条件は、

• 自国育成選手が8人
• その内4人が自クラブ育成選手

となっています。

Jリーグの外国人枠

J1は5人、J2・J3は4人まで

Jリーグの場合、J1とJ2・J3で少しだけ外国人枠に違いがあります。

J1の外国人枠

J2・J3 の外国人枠

違いは見ての通り、出場人数です。

また、4大リーグの「EU・EFTA加盟国」のように、「Jリーグ提携国」については外国人扱いにならないことになっています。

Jリーグ提携国

Jリーグ提携国とは、以下の8ヶ国のことを言います。

この8ヶ国の国籍を持つ選手は、Jリーグでは外国人枠の選手としてカウントされません。

アジア枠は？

Jリーグに「アジア枠」というものがあったことを、覚えている方もいるかもしれません。

この「アジア枠」、2018年で廃止となりました。

アジア枠とは、アジアサッカー連盟（AFC）加盟の選手1名に限って外国人扱いとはならない、というルールのことでした。

実は、AFCが推奨しているルールだったんですね。

Jリーグでも2008年から適用されていたのですが、このときは「アジア枠」以外の外国人枠は「3」でした。

つまり、日本国籍以外の選手は、最大で3＋1＝4人まで出場できていたわけです。

2019年から外国人枠を既に紹介した通り「５」にすることになり（J1の場合）、代わりにアジア枠は廃止されました。

サッカー「外国人枠」：まとめ

本記事では、欧州4大リーグとJリーグの外国人枠について、紹介しました。

リーグ	外国人枠
ラ・リーガ	3人まで
プレミアリーグ	制限なし
ブンデスリーガ	制限なし
セリエA	獲得が最大3人

外国人枠は、自国選手をどのように育成するか、という問題と密接に結びついています。

外国人選手を増やし過ぎると自国選手の育成に支障が出るし、といって優秀な外国人選手を起用できなければ、リーグのレベルや魅力が向上しないし、というジレンマですね。

各国の対応は一様ではないですが、大きく分けて2つ。

1. 外国人選手の登録/出場に制限を設ける場合
2. 自国選手の登録を義務付ける場合

どちらを採用しているかに、それぞれの国の特色が現れているように思います。

今回は、以上です。

最後まで読んでいただき、ありがとうございました。